コンタクトレンズ個人輸入代行を利用すると、消費税が無料で簡単に海外の格安コンタクトレンズ（日本で販売しているものと同等品）を自宅に直送してくれる。
格安で使い捨てコンタクトレンズを通販で販売している販売店では、発送元が海外となっているものがあります。
そういった場合には、個人輸入扱いとなり、当然消費税なんかも払う必要がありません。
個人輸入とは
個人輸入とは会社やメーカーでなく、あなた個人で商品を海外から送ってもらったり、土産などで海外旅行の帰りに日本の自宅へ持ち帰ったりすることを指します。
海外のお店と直接ネットショップなどの通販で購入する場合、支払いがドルだったり，文章が英語だったりと結構敷居が高くなります。
そのような個人輸入を簡単に手助けしてくれる個人輸入代行サイトを通じて、コンタクトレンズを普通に購入（個人輸入）することができます。
このコンタクト通販比較サイトで紹介しているコンタクトレンズ代行サイトは、日本語表記や円取引などで、日本国内の通販サイトと同じような簡単な手続きでコンタクトレンズを購入することができます。
それらのコンタクトレンズ個人輸入代行サイトで購入すると、海外からあなたの自宅まで直送してくれます。
当然、商品も国内で販売されているものと同じ物ですよ。普通に日本のお店で買っているコンタクトレンズも実は、パッケージは日本語ですが海外から輸入されているものがほとんどです。
パソコンなんかもそのようなもので、台湾や韓国などから輸入したものを、日本語や日本人好みの商品名にして売っているのと同じようなものです。
ですので、コンタクトレンズも海外での商品名称と日本の商品名称が違う場合がありますが、中身は当然同じ物になっています。
コンタクトレンズの個人輸入をする場合の注意点
コンタクトレンズを個人輸入する際には、1度にいくつでも購入していいわけではなく、いくつか注意すべき点があります。
海外旅行などの土産にもウィスキーは2本以上は関税がかかったりといった具合に若干違う部分があるので、頭にいれておきましょう。
- 1回の注文で個人輸入できる数量は両目で２カ月までになります。
詳しくは日本貿易機構(ジェトロ）の「コンタクトの輸入手続について」を参照してください。 - 消費税は課税されません。
- 購入した商品を第3者に譲渡したり販売することはできません。
- 海外から発送されるので、商品が届くまでに1～2週間程度かかります。
- 国内で販売しているものと同じものでも、違った商品名で販売されていることがあります。
- 処方箋提出が必要ないコンタクト販売サイトが大多数
日本貿易機構（ジェトロ）のコンタクト輸入手続についての記事を抜粋
輸入通関関係
「輸入（納税）申告書」にインボイス、Ｂ／Ｌ、保険明細書等の関係書類を添付して税関へ提出する。その際、薬事法に基づく「厚生労働省確認済輸入届」又は「厚生労働省確認済輸入報告書（薬監証明）」等を提示する必要がある。ただし、個人用として輸入する場合で輸入数量が１ペア（使い捨てコンタクトレンズは２ヵ月分（１週間使用のものは８ペア））であれば薬監証明は必要ない。税関における審査・検査及び納税の後、輸入許可書が交付される。
たまに海外出張があるのですが、出張先で「これをA氏へ渡してください」「これをB氏へ渡してください」などと言われながら沢山の土産を渡され、結局自分で関税を入国手続き場で支払うはめに・・・(涙）
少々多かったりしても、何も言わなかったら意外とすんなりおとがめなく通るんですけどね。
逆に日本から海外へ行く場合にも相手先へのプレゼントでは、「この人にはお酒」「この人には煙草」なんて分散して持っていきます。
なぜ使い捨てコンタクトレンズ個人輸入販売店は激安格安ショップが多いのでしょう？
このサイトで紹介している最安値ランキングが上位のコンタクトレンズ通販店舗は海外輸入代行販売店が圧倒的に多いです。
それは何故でしょうか？答えはこのような理由からなんですね。
- 海外輸入品なら消費税がかからない。
- 全国で販売するのに必要な費用(店舗維持費や人件費などの経費）がかからないので少ない経費ですむ
- 個人輸入代行業務に専念できるので、コンタクトレンズを在庫で持っておく必要もなく管理維持費が非常に少なくてすむ
- インターネットでの注文なので、スムーズに発注・支払い業務がこなせる
商品の価格には簡単には基本的にこんなものが含まれています。
商品の仕入れ＋社員の給料＋店舗の家賃＋光熱費＋維持費＋管理費＝商品の価格
他にもいろいろありますが、世界有数の人件費が高い日本ですので、それらのコストを抑えることができれば一般消費者にもその分お安く提供できるんですよ。
また、世界有数の地価が高い国なので、家賃や在庫をもつための倉庫などの管理・維持費もばかになりません。
そういったものを徹底的に排除して格安なコンタクトレンズを提供してくれるんですね。
コンタクトレンズを購入する際に、処方箋の有無について何度か書きましたが、実際法律上どうなのかについての記事をコンタクトレンズの処方箋・薬事法といったタイトルで紹介していますので確認してみましょう。